日経コンピュータ No.644（2006 1/23号）に厳しい特集が組まれていました。
■特集 IT関連学会の憂鬱 遠ざかる産業界との”距離”［日経コンピュータ］
学会は天下り団体のような、毒にも薬にもならないような活動を続けている。
2005年11月に発覚した耐震強度偽造問題に対する日本建築学会のアクションは、
・15日後の12/2 「耐震強度偽造問題について」という会長声明を発表
・12/26 緊急セミナーを開催
という迅速で、実践的なものでした。
これに対して、重なった各地証券取引所のダウン、特に東証ダウンについて、情報処理学会は何もアクションをしていない。
日本で一番アクティブで、有効なアクションを取っているのは日経コンピュータ。日経BPがあればIT系の学会なんか要らないなんて思ってしまいます。
この状況に対して一石を投じる動きがありました。
■「ITを経営に貢献させるための“実用的な場”を作る」、日本BPM協会長が宣言［日経コンピュータ］
「日本能率協会コンサルティング（JMAC）が活動協力するからには、何としても“実用的な場”にしなければいけない。業界団体にありがちな、定期的に顔を合わせて雑談するだけの“仲良しクラブ”には決してしない」。企業のビジネス・プロセスを可視化することで改善活動と情報システムの変更を容易にする「BPM（ビジネス・プロセス・マネジメント）」の普及・啓蒙団体、日本BPM協会の会長を務める、JMACの秋山守由社長はこう断言する。
2007年問題と似ています。
次の世代につなげていく工夫が必要なのではないでしょうか。
手柄や名声をすべて若手から吸い上げてしまった、なんてことがないように。
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